これらのSiteをときどき訪問し、新聞報道等からの間接的な情報だけではなく、直接の情報に接すると、現実の経済をほんとうによく理解できるようになります。
|
| 経済の基本情報 |
| 日本経済新聞社 |
経済にかんする日々の情報が入手できる。日経産業新聞、日経流通新聞 MJ 等のSiteに入ればさらに詳しい情報が得られる。
また、総合企業情報 IRデータファイルもある。 |
| 政府・政府関係機関からの基本情報 |
 |
日本の中央銀行、日本の重要な金融政策を決定している。重要な論文が多く掲載されている。
日本銀行による「（金融）用語解説」 |
| 財務省 |
国の経済・財政政策を推進する。 |
| 財務総合政策研究所(財務総研) |
私たち財務総合政策研究所(財務総研)は、経済の国際化や自由化、少子高齢化の急速な進展など、わが国の経済や社会が大きな変貌を遂げつつあるなかで、財務省の政策作りに役立つ総合的な調査･研究を行っています。ここから以下の重要な文献が参照できる。
フィナンシャル･レビュー
財政金融統計月報 |
| 外務省 |
各国、各国際機関の基本情報を得ることができる。海外に出かける際の安全情報はここから確認できる。 |
| 経済産業省 |
通商白書は、日本経済の国際的な位置を理解するのに必須の資料。 |
| 総務省 |
情報通信白書はインターネット社会の進展をよく理解できる最新の情報が見られる。 |
| ジェトロ（日本貿易振興会） |
「日本貿易振興会（ジェトロ）は昭和33年（1958年）に、貿易を総合的かつ効率的に実施するための中枢機関として設立されました。」
アジア経済研究所：「ジェトロとアジア経済経済研究所は、1998年７月に統合しました。発展途上国・地域の経済、政治、社会の諸問題について基礎的・総合的研究を行う社会科学系研究所としてさまざまな活動をしています。」 |
| 金融・証券関係の基本情報・データ |
 |
ニューヨーク・ロンドンと並ぶ世界最大級の証券取引所。 |
| 日本証券業協会 |
「本協会は、証券取引法第68条第２項の規定により、内閣総理大臣の認可を受けた我が国唯一の団体で、全国のすべての証券会社及び登録金融機関を構成員（協会員）として組織されている法人です。」（協会による説明） |
証券広報センター
|
「証券広報センターは、証券界における広報機関として、証券に関する知識の啓発普及を行い、健全な証券投資の促進と投資者の保護に資することにより、証券の発行市場および流通市場の拡大強化を図り、日本経済の発展に寄与することを目的として設立された公益法人です。」（センターによる説明） |
| 全国銀行協会 |
全銀協は、日本国内で活動している銀行を直接の会員とする組織で、わが国の銀行業界の代表として、銀行業の発展のためにさまざまな活動をしています。（協会による説明） |
| 生命保険協会 |
生命保険協会は、明治41年12月7日に社団法人として認可を受け発足して以来、わが国における生命保険業の健全な発達および信頼牲の維持を図ることを目的として、次の事業を行っています。（協会による説明、事業内容についての記述は省略） |
| （財）生命保険文化センター |
「設立趣旨：人々の生命保険に対する意識や意向を的確に把握し、それに応じた適切な情報を公正な立場から提供して、人々と生命保険業界間のツーウェイ・コミュニケーションによる相互理解を図ることを目的に、1976年（昭和51年）に設立されました。」（センターの説明）
『生命保険ファクトブック』はデータを入手できる。 |
| その他（シンクタンクなど） |
| 野村総合研究所 |
民間で最大のシンクタンクのひとつ、『知的資産創造』、『資本市場クォータリー』をはじめ多くの文献を読むこともできる。 |
| 総合研究開発機構（NIRA） |
「総合研究開発機構（NIRA）は、1974年、産業界、学界、労働界などの代表の発起により、総合研究開発機構法に基づいて政府に認可された政策志向型の研究機関で、官民各界からの出資、寄付による基金で運営されています。
NIRAの主な目的は､現代社会が直面する複雑な諸問題の解明に寄与するため、独自の視点から適時適切に調査研究を実施することで、その研究の対象は時代の潮流をとらえつつ、政治、経済、国際、社会、科学技術、行政などの広範な領域にわたっています。 」 |
| 企業に関する情報 |
| 東洋経済新報社 |
会社情報の定番『会社四季報』を刊行している。就職活動、株式投資にも必須。 |
